健康診断をもっと伝えてほしいと言われたことについて
わたしも毎年受けていました。
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健診の受診率
先日、病院のかたとお話した際、「もっと早く医師と相談できていれば」ということばをお聞きしました。
サラリーパーソンであれば、ほぼ100%近くの会社で定期健康診断を行っています。法律的にも義務化されています。(労働安全衛生法第66条)
自営業であったとしても、市町村の実施する無料もしくは格安の健康診査が行われています。
令和元年の国民生活基礎調査(厚生労働省)によると、20歳以上で過去1年間に健診や人間ドックを受けたことがある人は、男性が74.0%、女性が65.6%となっています。
受けないわけ
労働者健康状況調査が平成24年で廃止となってしまったため、最後のデータによると
労働者が定期健康診断を受けなかった主な理由として
- 多忙であった
- 面倒であった
- 病気が見つかるのが不安だった
- 健康診断結果を会社に知られたくなかった
- 健康診断が実施されなかった
とあります。
動かないを動かす
会社が、動かない従業員を動かすためにしなければならないことは、
「多忙であった」「面倒であった」に対しては
- 健康診断を受けに行く日を決める
- 処分の対象とする
といった対応を取る必要があります。
「病気が見つかるのが不安だった」に対しては
- 早期に発見し、早期に治療することで体も心も負担が少ないこと
- 治療期間も短くなり、費用も少なくてすむ
を伝えていく必要があります。
「健康診断結果を会社に知られたくなかった」に対しては
- 守秘義務が定められている
を広く知らしめることが重要となります。
重症化することは、働く本人や家族だけの損ではなく、会社としても貴重な戦力が抜けられることであり、とても大きな損失となります。
会社の幹部を含め、積極的に健康診断を推進できる体制をつくりましょう。